考えたこと2

最近、レジで「Tカードお持ちではないですか？」と聞かれることが増えた。
もともとCDやビデオのレンタルでスタートしたCCC（カルチャー・コンビニエンス・クラブ）の会員証であったのがTカード。
日経ビジネスオンラインの記事によると、知らぬ間に日本で5700万人もが持っているという。
顧客マーケティングにそのカードを使おうと思ったCCCはエライ。
今やCDやDVDのレンタルはオンデマンドや競合他社におされ、あまり稼げないと思う。
どちらかというと、Tカードが本業で、その新規会員を増やすために、レンタル事業をやっていると言ってもいいのではないか。

もちろん主に若い人が持っている率が高いだろう。
そのへんも、今後の顧客動向を見る上で強みになるんだと思う。
日本の人口の男性44.4％、女性45.3％がTカードを持ち、CCCとポイントアライアンスを組んでいる企業は130社を超えているという。
この人数は1年以内にTカードを使った実際のユーザー数らしい。（純粋なカード発行枚数は1億7000万枚で日本の人口を超える）
ぼくがよく行くところではファミマがTカードでポイントをつけるし、ドトール、牛角もそうだ。
常に財布の中にカードがある、というのが強みなんだろう。

こういうのは数を握ったら勝ちだし、その数が多いと情報量が増えて消費動向や嗜好も明確になってよりマーケティングに役立つ。
天使のサイクルが回り始めるのだ。

ツタヤのデーターだけでも、借りるCDやDVDで嗜好がわかる。
例えばビートルズのCDをよく借りる人に、ポールの来日コンサートの情報を送ったら反応率は高いだろう。（実際やっているかどうかは知らないが）
不特定多数に高い広告代を払うよりも、安い値段でホントの顧客に到達できる。
だから、テレビCMは苦しい。
今後はどの時間にCMを入れたら効果的か、というようなことも検討中らしい。
テレビ局も戦々恐々だろう。

アライアンス企業は、個人情報の管理から開放され、マーケティングデーターだけを利用できるという。
それは大きいだろう。
個人情報で問題を起こす企業は後を絶たない。

そんなこんなで、可能性は広がる。
データーを握ったものが勝利するということか。
まだまだ独自カードを使っているところは多い。
クレジットカードにその機能を持たせて、メリットを出すという会社もある。

これからの広告は、どう顧客をターゲッティングするか、というところが売りになるんだろう。
それもこれも、メールというタダでたくさん送ることができたり、インターネットのホームページ、SNSなどのメディアがあればこそだ。
ここでもインターネットが既存のビジネスを変えていく。

電通や博報堂がCCCと提携する日も近いのではないか…。