考えたこと2 | アメリカのEV充電スタンド

2021.09.26 Sunday

アメリカのEV充電スタンド

アメリカでは本音はわからないが、欧州と同じくカーメーカーはEVに熱心。
そのせいもあって、公益企業やスタートアップ企業がEV用急速充電ネットワークの構築を進めているという。

アメリカでは新幹線の代わりは飛行機だが、バカンスなどではドライブでの長距離旅行も多いのだろう。
EVが売れるためには、充電ステーションの整備が急務。
数千ヵ所の充電ステーションを設置するための公益企業の連合が生まれていて、どんどん参加企業が増えているらしい。

充電ステーションは30分くらいでバッテリーを充電できる。
30分でも、ガソリンスタンドより長いが、数時間よりはマシだ。
そこまでEVが増えるかという問題はあるが…。

アメリカの消費者が、安いガソリンをどれだけ捨てることができるか、あるいは政府がどれだけガソリンに追加のCO2排出のペナルティをつけることができるかだろう。
炭素税というやつだ。
シェールオイルによって、今やアメリカは石油の輸出国だし、実際に運用するとなると、そこはなかなか難しいところだろう。

今のバイデン政権は環境保護に力を入れていて、気候変動にも積極的。
前のトランプとは反対だ。
それもあって、政府の補助なども期待しているのだろう。

ただ、現実的に急速充電のステーションを作るとなると、電力の問題も出てくる。
一部の充電ステーションは350キロワット充電器を設置しており、食品スーパー1件分の電力不可だという。
スーパーの数よりも、スタンドの数のほうが多いから、これはより発電能力を上げないとダメだろう。
それも、クリーンな発電でないとダメだから、もし作るのなら再エネか原子力。
あるいは火力発電で、出たCO2を地中に埋めるというような設備を併設しているものか、はたまた燃やす燃料をアンモニアにするなどのもの。
原発以外は供給の安定性なども考えると、電気代は飛躍的に高くなる。
それが容認できるかどうかだろう。

ついでに言えば、車を作る材料が加工過程でどれだけCO2を排出したかも考えると、鉄鋼やアルミの材料を作るのにCO2が少ないものがグリーンだとされるので、材料費も高くなる。
今は国や自治体の補助でEVは安くなっているが、それにも限度があるだろう。
その補助を継続するために、ガソリン車などの税金も上がるかもしれない。
要はCO2を排出しないものをグリーン商品とすると、グリーン商品は高くなるのだ。

第一、世界中を走っている車を全部EVにするだけの電池が作れるのか、それも疑問だ。

話がそれた。
EV充電スタンドを増やさないと、EVは普及しないが、そのEVステーションは今後どうなっていくのだろう。

カリフォルニアでは、EV化は進むと言われている。
しかし、必然的にアメリカ国民の負担は大きくなる。

どうなっていくのだろう…。