考えたこと2 | パイロット受難

2020.12.14 Monday

パイロット受難

WSJ（ウオール・ストリート・ジャーナル）にパイロットの記事があった。
最近よく聞くのが、日本全土はカリフォルニア州よりも小さい。
そんなアメリカでは航空機は日常の足でもあり、日本の新幹線にあたるような乗り物。

しかし、今回のコロナ禍でアメリカの被害は日本の50倍～100倍だ。
その影響で、リモートの需要が増え、移動が減った。
パイロットはアメリカでも高給取りの職業だった。
もちろん日本でもだ。
その人達が痛手を受けている。

今回一時帰休や整理にあったパイロットのインタビューが載っていた。
現在44歳というから、働き盛り。
地域航空会社でパイロットだった人は今トラックの運転をしているという。

記事にはこう書いてあった.

「航空業界で最も権威があり、かつ高報酬のキャリアへの道はもう以前ほど確かなものではなくなった。」

英国の航空操縦士協会は、航空学校入学を延期すべきだという宣伝をしている。
海の向こうの方が、厳しいのかもしれない。

今まで高収入だっただけに、生活は大変になる。
カンタス航空のパイロットは2人の子供を持って、5つの投資不動産のローンを抱えている。
当然パイロットは一時帰休となって、週70時間スーパーと建設現場の交通誘導員として働いている。
大変だ。

航空各社は、ワクチンが承認されて、来年の後半になれば需要が戻ってくると期待しているが、なかなか需要はコロナ前には戻らないだろう。
オンラインで完結する仕事も増えるだろうからだ。

ということは、一時帰休は数年にわたることも考えないといけない。
実際、日本でもせっかくエアラインに就職できても、自体待機になっている人たちもいる。
いつ元に戻るのか、戻らないのか、戻るとすればどれくらいまで戻るのか、まだ先は見えない。

とはいえ、日本国内はだいぶ戻っているのは事実。
あとはインバウンドだろう。
今のところは中国からのビジネス関係に関してだけ、14日の待機は緩和されている。
まだまだ完全にフリーには戻らないのではないか。

記事はこう締めくくられている。

「　雇用喪失の規模が世界的に大きく、航空会社とパイロット労組の間には新たな対立が生まれている。パイロットの技能を身につけるには何年もかかり、ブーム期には航空会社が人材確保や新人の育成に四苦八苦する。そのためパイロット労組は整備工や客室乗務員の労組に比べ、雇用保障を勝ち取れるだけの大きな影響力を持つ。

　だが今や、航空会社の業績悪化でその交渉力が試されている。「あまりに大勢の人々が職を失いつつある。航空業界だけでなく他の分野も同じだ。別の場所で職が見つかるわけではない」。33カ国4万人のパイロットが会員になっている欧州コックピット協会（ECA）のジョン・ホルン会長はこう話す。「雇用喪失が目の前にある状況では、労組は影響力を発揮できない。航空会社はそれにうまく便乗しようとしている」」

パイロットでもこうなのだから、キャビンアテンダントなど言うに及ばない。

コロナ前並というのは、長い時間が必要なのではないか…。