考えたこと2

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「%」が分からない大学生
「「%」が分からない大学生」という本を読んだ。
内容はいろんなところで記事になっている。その通りだと思う。

2007年にキャリアの担当になってから、下位の大学生の基礎学力の無さに本当にビックリした。
それから12年、状況は全く変わっていない。

いろんな人が危機感を持って、手を変え品を変え「「%」が分からない大学生」のことを書く。
どこかでそれが大きな声になって、義務教育を変えることができるかな、と思っていたが、そういうことは望めそうもない。

従来からポツポツとそういう声が出ていたのは、主に教育関係者。
ネット上はネット上でたくさんの記事がある。
グーグルで「割合がわからない」で検索すると、25,200,000件も出てくる。
それだけの声があっても、全く変わらないのだ。

中には企業からの声もあった。
「大手自動車部品メーカーの高卒と大卒の技術者の新入社員に、9-3÷(1/3)+1という問題を出したところ、正答率が4割だった。1980年代の同じ問題の正答率は9割。」
というのも記憶に残っている。
80年代に9割が正解していた問題が、2014年に半分以下になった。
これなど、もっと話題になっても良かったと思うのだが…。

学部改組の時に一度文科省に行った。
その時は男女のペアの若い役人が出てきたが、目が死んでいたのをよく覚えている。
愛想もクソもない会話だった。
入省したときはやる気に燃えていたのかもしれないが、中にいる間に腐ってしまったのだろう。

大学入試改革を見てもよくわかる。
結局何年かの議論は最後の最後にひっくり返り、何も変わらない。
大学関係者も悪いと思うが、それにしても文科省のやろうとしたことは結局何だったのかわからない。

ぼくはこの問題は文科省の教育過程にも問題があるが、根本は教員の問題だと思っている。
世間にたくさんある教育学部の入試で、数学がないところが山ほどある。
大学入試に数学がないということは、数学が苦手な人たちが教育学部に入るということだ。
その人たちが小学校や中学校の教員になる。

文科省もその問題はわかっているはず。
教えるほうが本当に理解しているかどうか怪しいのだ。

入試は各大学に任されているから、文科省は関係ないという位置づけ。
でも、将来先生になる人を養成する教育学部は、入試で数学を試験し、能力を担保しなさい、という指導はできるはず。
なぜそれをしないかというと、志願者が減って先生のなり手が減るからだろう。

文部省のクビになった元事務次官の前川氏が「学校中退の原因は数学だから、必修をやめたらいい」というようなことも言っていた。
元次官がそういう思想の持ち主だから、どうしようもない。

記事には、こうある。

「例えば、天気予報で「明日の降水確率が80%」と言われても、「結局、雨が降りそうなのか降らなさそうなのか」自分なりの判断ができない。駅の注意看板で「ホームで起こる人身傷害事故のうち約6割がお酒に酔ったお客様」と書かれてあっても、その真意(だからお酒を飲む際は気をつけて)を読み取れない……。
 金利が何のことだかも分からないから、不利な条件でローンを組み続け、多額の借金を抱えかねない。買い物に行き「○%オフ」という表示を見ても、それがどの程度お買い得なのか理解できない。プロスポーツを観戦しても、野球の打率も防御率も、サッカーのボール保有率もフリーキック成功率も何もかもがピンと来ないから、ただボールを眺めるだけになる……。」

本当にこうなっているんだぞ。
文科省の役人はどう考えているのか…。






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