考えたこと2 | 自動車業界のCASE

2018.10.19 Friday

自動車業界のCASE

去年の4月に自動車業界のキーワードとして、CASEというのがあるという記事があった。

その時はCASEの”E"の電動化（Electric）が大変だということを書いたが「自動車業界のビジネスモデルはどうなる」という記事によると、その後の動きではC:Conectivity、A:Autonomous、S:Sharedも大変らしい。

A:Autonomousは自動運転だが、これはニュースになることも多く、わりとわかりやすい。
要はキーデバイスやソフトのメーカーが強くなるということだ。
カメラやレーダー、それらの入力を処理するCPU、それをフィードバックするソフトウェアなどが大事。
当然最先端のAIも必要になるのだろう。
アップルやグーグルも自動車を作るという。
ただ、これはクルマというモノである程度完結するから、まだマシだ。

しかし、C:Conectivityが自動車メーカーのビジネスモデルを変えるらしい。
そういえば、トヨタもこれを重視していて、「つながるクルマ」とか「コネクティッドカー」などと言っている。
2018年4月から、EUでは新車に「eCall」の装着が義務付けられているとのこと。
これはクルマが事故を起こした時、緊急コールセンターに自動的に知らせる機能で、消防や救急、警察がすぐに駆けつける仕組み。
事故を認識する加速度センサーや、通信デバイスやGPSなどを組み合わせている。
向こうは国単位でやるから強い。
ロシアでも似たようなシステムを導入して、国が変わっても同様の仕組みを実現するらしい。
なんか知らない間に海外は進んでいる。
こういうニュース、どうしてマスコミを通じて流れてこないんだろうか。

日本は国交省がそんな仕組みを義務付ける必要はない、と言っているらしい。
どこでも携帯電話がつながるからとのこと。
でも、田舎で単独事故などの場合、あったほうがいいに決まっている。
自動車メーカーもコストアップが困るのだろうが…。
どうも日本のマスコミは、国内偏重で困る。

そうなると、クルマもインターネットの一部になって、常につながっている（Connected）の状態になる。
その機能を使って、どういうサービスができるかを考えないといけないらしい。
これこそ、クルマを売るというビジネスモデルを変える。
こういうの、大事だと思う。
日本の自動車産業のためにも、国内でやるべきだ。

それと、S:Sharedも大きい。
圧倒的に止まっている時間が長い自家用車など、環境や資源の面から見たら目の敵になる。
そこで出てきたのがカーシェアリング。
これはタイムズなどの駐車場でよく見るようになった。
利用者も増えているらしい。
都会の若い人などの利用は進むだろう。
人口減少で土地も余ってくるし、必然の時代になる。
こっちの方が、自動車メーカーにとっては頭が痛いだろうなあ。
もろにクルマの台数に効いてくる。
いっそのこと、自動車メーカー自体が、参入するという話もあるらしい。
この動きが一番早そうだ。

CASEと並んでMaaSという動きもある。
Mobility as a Serviceのことだ。
トヨタが今年「2018 International CES」で注力すると宣言したらしい。
そういう新しい車もモーターショーで発表したりしている。
自動車メーカーにとっては変革は避けられないし、生き残りを賭けてその分野に進出するということだろう。
ソフトバンクとの提携もその一環だ。

ぼくがいた、タイヤ業界にはどういう影響があるのか。
メインはS:Sharedだろう。
もろに台数が減るからだ。
今後30年ほどのスパンで、少子化とも相まって間違いなく国内市場は縮小する。
若者のクルマ離れは止まらないだろう。
そこにカーシェアリングで台数が減る。
もう国内の工場は増やせない。
トラックや重機用のタイヤは、影響は小さいかもしれないなあ。

欧米の市場も、たとえ人口は増えても縮小するだろう。
ここでもカーシェアリングが発達する。
中国、インドも同じだろうなあ。
これは自動車産業界自体の問題になる。

ということは、タイヤの技術を使って、他に何ができるかということになる。
ちょうど富士フィルムが化粧品に進出したり、サントリーがサプリメントに進出したのと同じこと。
自社のコア技術は何かということだ。

それをこの10年ほどで見つけなければならないということだろう。